二人暮らし家賃の平均相場を地域別に比較！家賃13万に住むには手取りどれくらい必要？

二人暮らしのカップルや夫婦が新しい部屋に引越しをする場合、どれほどの家賃のお家に住むべきか分からないですよね。

二人暮らしをするにあたって初期費用や注意すべきポイントも把握しておきたいところです。

家賃を抑えるには何を気にするべきかなどもまとめているため、もしよければ最後までご覧ください。

また、新しい生活を始めるにあたってできるだけ引越し費用は抑えたいですよね。

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二人暮らし家賃の相場は？地域や手取りで平均を比較

家賃相場が〇円！などと基準はありませんが、生活していく中で確実に支払いができることを前提ですよね。

家賃を決める基準として、二人の合計手取り月収の25~30%以内に収めることが理想と言われています。

しかし、結婚や出産など将来のライフスタイルのことを考えると、25%以内で収めるのが理想です。

各地域での家賃と、手取りから考える家賃をまとめました。

• 【地域別】家賃相場を比較（都内・大阪・名古屋・福岡など）
• 手取り月収から考える家賃

【地域別】家賃相場を比較（都内・大阪・名古屋・福岡など）

一般的に二人暮らしで人気と言われている間取りは1LDK～2DKです。

しかしそれぞれの部屋が欲しい場合や、荷物が多く部屋数が欲しい場合でも2LDK～3DKがおすすめ。

地域によって家賃は大きく異なるため、事前に自分たちが住みたい地域の家賃相場のリサーチが必要です。

それぞれの地域ごとに家賃の平均相場を調査し、まとめてみました。

　

東京（23区、23区外）

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
23区・家賃	約120,000円	約175,000円
23区外・家賃	約67,000円	約86,000円

23区と23区外を比較すると、家賃が約2倍異なることがわかりました。

さらに人気なエリア（新宿、渋谷、原宿、六本木）では23区の中でも高く、記載以上の家賃でした。

東京都内でも23区に拘りがないのであれば、23区外をおすすめします。

23区内を希望するのであれば、

• 葛飾区
• 足立区

が比較的家賃を抑えることができます。

　

千葉市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約57,000円	約69,000円

首都圏で家賃を調べたところ、一番家賃が抑えられるのが千葉市内ということがわかりました。

しかし千葉市内も範囲が広く、東京よりの地域では平均より少し高くなります。

自身が検討している地域をしっかりと調べておきましょう。

23区と23区外を比較すると、家賃が約2倍異なることがわかりました。

さらに人気なエリア（新宿、渋谷、原宿、六本木）では23区の中でも高く、記載以上の家賃でした。

東京都内でも23区に拘りがないのであれば、23区外をおすすめします。

　

さいたま市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約68,000円	約82,000円

東京池袋が勤務地や通学地なのであれば、埼玉県がおすすめです。

23区外と比較すると、1,000～2,000円ほど家賃が高くなります。

しかし、通勤時間などが抑えられる考慮するといいかもしれませんね。

　

横浜・川崎市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約75,000円	約110,000円

首都圏の中で東京都の次に家賃が高いのが横浜・川崎市内です。

比較的電車で都内にも通いやすく人気エリア。

中でもみなとみらいや二子玉川など観光地は平気に家賃よりさらに高い家賃となるため注意してください。

　

名古屋市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約58,000円	約80,000円

名古屋では、沿線沿いから離れている地域が比較的平均より家賃を抑えられることがわかりました。

名古屋市内以外であればさらに家賃が抑えられる反面、路線などから少し離れてしまうデメリットもありました。

　

大阪市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約75,000円	約98,000円

東京都以外では、横浜・川崎と同様の家賃相場が大阪市内。

大阪市内は中心部から離れると家賃は抑えられますが、大阪は全体的に家賃相場が高めとなります。

後ほど家賃を平均より抑える方法を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

　

北九州・福岡市内

	1LDK～2DK	2LDK～3DK
家賃	約53,000円	約65,000円

北九州・福岡市内は比較的家賃を抑えて借りることができることが分かりました。

北九州・福岡市内としても範囲が広いため、自身が引越しを考えている地域の家賃相場を改めて調べておきましょう。

手取り月収から考える家賃

先ほど、家賃は手取りの25～30％で抑えるのを理想としています。

しかし25～30％とってもなかなか想像できないですよね。

手取りに対しての25～30％を表でまとめました。

手取り合計額	手取り25％	手取り30％
15万円	約50,000円	約37,500円
20万円	約67,000円	約50,000円
25万円	約83,000円	約62,500円
30万円	約100,000円	約75,000円
35万円	約116,000円	約87,500円
40万円	約133,000円	約100,000円
45万円	約150,000円	約112,500円
50万円	約170,000円	約125,000円

25％と30％を比較すると平均2～3万円ほどの差があることがわかりました。

二人の手取り額の合計が40万円とした場合、10万円の家賃が目安です。

家賃を抑えると、生活費や貯金に回すこともできるため生活苦になる可能性は低いと思われます。

もし貯金をさらに頑張りたい場合は二人の手取り合計の4分の1を目安としてみてください。

二人暮らしの家賃を平均より抑えるには？

先ほど、地域別の家賃相場や手取りから考える家賃についてまとめました。

しかしやはりできるだけ家賃を抑えたいところですよね。

何を気にすれば家賃を抑えることができるか情報をまとめてみました。

以下のことを気を付ければ、部屋探しの幅が広がり楽しく物件探しをすることができます。

• 家賃相場が低いエリアにする
• 駅から徒歩20分圏内にする
• 築35年以内の物件を探す
• マンションとアパートの両方で探す
• 譲れないもの以外は妥協する

家賃相場が低いエリアにする

家賃を抑える1つ目は、家賃相場が低いエリアにすることです。

先述した通り、地域によって家賃相場が大きく異なります。

都内であれば23区ではなく市にしたり、首都圏から少し離れると家賃相場も下がります。

しかし23区に接している市を選ぶと、家賃も他の市に比べると高い傾向があるので注意しましょう。

もし23区内を希望するのであれば、大田区や世田谷区、中野区を選ぶのがオススメ。

大田区が勤務地や通学地であれば、川崎にするなど選択肢を広げるのもいいですね。

しかし家賃の安さだけではなく、

• 通勤や通学のしやすさ
• 住みやすさ
• 地域の治安

なども考慮するようにしましょう。

あくまでも住みやすいのが前提となります。

駅から徒歩20分圏内にする

家賃を抑える2つ目は、駅から徒歩20分圏内にすることです。

駅から近い物件は人気で、家賃も高いのが相場となります。

しかし、徒歩20分以内の物件であれば駅から近い物件より家賃を抑えられます。

また、一般的に隣の駅まで歩くと20分と言われています。

1駅分健康のために歩く、バスや自転車を使うなどの手段もあり、利用するのもいいですね。

また、徒歩20分の物件を借りる場合、以下の点について注意しましょう。

• 実際の所有時間
• 街灯や人通り
• バス停や駐輪場

間取りに記載されている最寄り駅までの時間は、早歩きで歩いた時間や、地図上の直線距離から計算自他時間を記載していることが多いです。

信号などを考慮すると20分越えることもあります。

いつもよりゆっくり歩いて借りる前に自分の足で物件から駅まで歩くのがおすすめです。

また、最寄り駅から自宅までの街灯の量と人通りを注意してみるようにしましょう。

女性の場合、夜遅くに帰宅するとなると人影が気になるところですよね。

街灯で道が照らされているかどうか、人通りについても注意して確認する必要がありますね。

最後に、自宅の近くにバス停があるかどうか、駅に駐輪場があるかどうかも確認しましょう。

体調不良の時や天候がすぐれない時、20分歩くのはつらいですよね。

そんな時にバスが利用できる範囲なのか、自転車を停める場所はあるのか確認しておくといいですね。

築35年以内の物件を探す

家賃を抑える3つ目は、築35年以内の物件を探すことです。

物件に新築などのこだわりがなければ、築年数を広げるといいですね。

地震が多い日本なので、耐震が大丈夫か気になるところですよね。

その時は「新耐震基準」で建てられているか気を付けてみるようにしてください。

築35年以内の物件であれば、地震に強い「新耐震基準」で建てられています。

また、築35年としてもリノベーションされている物件を選ぶのもいいですね。

リノベーション物件は室内を1から綺麗にされています。

仮に建物の外観が古くても、水回りや設備も全て取り換えられている可能性が高いです。

築35年の古さを感じることもないため、検索条件に「リノベーション」と加えるのがおすすめです。

マンションとアパートの両方で探す

家賃を抑える4つ目は、マンションとアパートの両方で探すことです。

アパートとマンションに法的な定義はなく、一般的に建物の「構造」によって区別しています。

	アパート	マンション
構造	木造 軽量鉄骨造	鉄骨造 鉄筋コンクリート造 鉄骨鉄筋コンクリート造
特徴	マンション以外の共同住宅	堅固な造りの共同住宅

建物の造りが異なりますが、アパートもマンションも共に耐震面では問題ありません。

耐震緒他にもマンションの方がセキュリティなどの設備が整っており、マンションを中心に物件を探す人が多いですよね。

しかし、マンションよりアパートほうが家賃が平均2.7万円安いという情報があります。

もしマンション・アパートなど拘りが無ければ、アパートにも視野を広げて探すのもいいですね。

それぞれ向いている人をまとめたので、ぜひ参考にしてください。

マンション・アパートそれぞれ向いている人

建物	向いている人
アパート	家賃を抑えたい方 気密性や防音性を気にしない
マンション	防犯、防災面を気にする 生活音や外部の騒音が気になる

また、直近ではマンション・アパート共に1LDKの間取りが増えてきたため、築浅の物件が多いです。

築浅の1LDKよりも、築年数が少し古い2DKの方が家賃が抑えられることもあります。

間取りも幅広く調べてみるのもいいですね。

譲れないもの以外は妥協する

家賃を抑える5つ目は、譲れないもの以外は妥協することです。

特に初めて物件を検索する・借りるときは自身の理想の物件を選択しがちです。

バストイレ別など、どうしても譲れないもの以外は妥協すると比較的家賃も下がります。

自身の中で何が必要が取捨選択してみましょう。

しかし、全てを諦めてしまうとQOLも下がり、生活していく中で不満が溜まってしまいます。

パートナーと一緒に条件を決める際には、「譲れない条件を3～5個までにする」などルールを決めれば揉めずにスムーズに決めることができますね。

二人暮らしは家賃だけじゃない！引越し含めかかる初期費用について

ここまで家賃についてみてきました。

実際に引越しともなれば、家賃の他に何の費用を準備すればいいでしょうか？

二人暮らしの初期費用には何がかかるのでしょうか？

以下について解説していきます。

• 新居の初期費用
• 引越し費用
• 家具家電購入費

新居の初期費用

1つ目は、新居の初期費用です。

お家は家賃を支払う他にもお金がかかります。

物件や不動産により異なりますが、一般的に何にどれほどかかるのかまとめました。

	相場
敷金	家賃の1～2ヶ月分
礼金	家賃の1～2ヶ月分
仲介手数料	家賃の1ヶ月分＋消費税
家賃	家賃1ヶ月分 （物件によっては2か月前払いのことも）
管理費・共益費	家賃の5%
火災保険料	約15,000円
鍵交換費用	約15,000円
保証料	家賃半分～1ヶ月分
クリーニング･消毒料	各15,000円程度

賃貸の場合、上記がかかかる費用とされています。

家賃により金額はことなりますが、家賃の6か月分が初期費用としてかかると言われています。

仮に家賃10万円の物件を借りた場合医、初期費用として約58万円必要になります。

最初から同棲を始めた場合の初期費用は平均100万円前後と言われています。

100万円の中で賃貸の初期費用がいかに割合を占めているかということが分かります。

最近では敷金礼金ゼロの物件や、入居後1～3ヶ月程度の家賃が無料になる「フリーレント物件」もあります。

フリーレント物件は一定期間賃料が発生しないメリットの反面、短期解約は違約金が発生するなどのデメリットもあります。

もしフリーレント物件を検討する場合は共にデメリットを確認してから借りるようにしてください。

仮に、パートナーがすでに一人暮らしをしているのであれば、今の部屋に一緒に住むのも初期費用を抑える1つの手段です。

引越し費用

2つ目は、引越し費用です。

二人暮らしの引越し費用の相場は以下の通りです。

15km未満 （同市区町村）	64,000円
〜50km未満 （同都道府県）	69,000円
〜200km未満 （同一地方）	87,500円
〜500km未満 （近隣地方）	121,300円
500km〜 （遠距離地方）	151,700円

二人分の引越しは同一地方内であれば10万円で収まりますが、近隣地方だと10万円超えてしまいます。

もしパートナーがすでに一人暮らしをしており、その場へ引越す場合は単身での引越しとないます。

二人で引越しをするよりも、単身の引越し費用の方が引越し費用は抑えられます。

15km未満 （同市区町村）	20,000円
〜50km未満 （同都道府県）	22,000円
〜200km未満 （同一地方）	24,000円
〜500km未満 （近隣地方）	30,000円
500km〜 （遠距離地方）	40,000円

引越しプランやオプションによっても引越し費用は異なってきますが、大きく費用が関わるのが引越し時期。

引越しには安い時期があり、繁忙期・閑散期があります。

一般的に3～4月は新生活の時期ということもあり、引越しは繁忙期で引越し費用も高くなります。

春の引越しシーズン（繁忙期）や、繁忙期以外でも月末月初・土日の以外であれば比較的安くすることができます。

他にも引越しの時間を指定しない便であれば、引越し費用を抑えることができます。

初期費用や家具家電購入代を考えると、引越し代を抑えたいところですよね。

安易に安い引越し業者を選んでしまうとトラブルの元になります。

また、引越し業者一社だけでなく複数の業者に依頼することで、自分にあった業者を探すことができ、費用の比較もできます。

もし引越し業者を探すのであれば、一括見積サイトを利用してみましょう。

　

一括見積サイトを使ってみよう！

引越し業者を何件か見積りを取るのは大変ですよね。

しかし、一括見積サイトを使うと簡単に相見積もりを取ることができます。

一括見積サイトの中でも、引越し侍がおすすめです。

引越し侍は一括見積サイトの中で業界トップの350社と提携しているのが1番の特徴。

口コミも約8万件以上あるため、業者選びの参考になり失敗することも少ないです。

引越し業者選びに迷っている方は、ぜひ参考にして下さいね。

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家具家電購入費

3つ目は、家具家電購入費です。

最初から全て揃えるとして、新生活を送る時に必要最低限のものをまとめました。

　

家具家電

家具・家電	費用
ダブルベッド	約80,000円
ダイニングテーブルセット	約20,000円
ソファー	約25,000円
カーテン	約20,000円
冷蔵庫	約80,000～100,000円
オーブンレンジ	約20,000円
炊飯器	約20,000円
洗濯機	約50,000円
掃除機	約20,000円
テレビ	約50,000円
電気ケトル	約3,000円
ドライヤー	約5,000円
ドライヤー	約5,000円
合計	約377,000円

　

日用品

日用品	費用
キッチン用品	約15,000円
洗面用具・浴室用品	約17,000円
トイレ用品	約7,000円
合計	約44,000円

家具家電や日用品を購入するとした場合、上記内容の合計は約47万円の費用がかかることがわかりました。

さらにブランドやメーカーにこだわった際はより高額になってきます。

家具・家電の費用を抑える際には以下を注意して購入するようにしましょう。

• 自身が使っていたものをそのまま使う
• 店舗で値引き交渉を行う
• 必要最低限のもののみ購入

お互いが使用していたものをそのまま使い、故障したら購入するようにしましょう。

二人暮らしをするにあたって、初期費用を抑えることができます。

また、店頭で直接値引き交渉を行うのも手段です。

特に新生活が始まる時期や決算時には大幅値下げをしてくれることもあります。

家電に至っては新商品が発売される時期にひとつ前のモデルが大幅値下げされることがあります。

項目	新商品発売時期
冷蔵庫	3～4月
テレビ	4～7月
電子レンジ 炊飯器	6～9月
縦型洗濯機	6～8月
ドラム式洗濯機	9～11月
空気清浄機	11～1月
エアコン	10～2月

もし家電を購入する場合は、新商品発売の時期に旧モデルを購入するのもいいですね。

二人暮らしする時に必ず確認するべきポイント

二人暮らしをするにあたって、実は確認した方が良いポイントがあります。

何を気を付ければいいのか、以下の点についてまとめました。

• 二人暮らしNGの物件がある
• 収入や保証人など入居審査の基準を把握しておく

二人暮らしNGの物件がある

1つ目は、二人暮らしNGの物件についてです。

恋人と一緒に住んでいるカップルも多く、気軽に物件を借りられると思いますよね。

しかし実は二人暮らしNGの物件が多いのも現実です。

カップルだと別れる可能性があり、別れたあと家賃を滞納する可能性があるから二人暮らしNGの物件がります。

気に入った物件がNGの場合もあるため、物件選びの時には不動産屋に必ず二人暮らし大丈夫か確認するようにしましょう。

ただ、カップルはNGだけど婚約中やすでに夫婦の場合は借りられる物件もあります。

こちらについても、事前に不動産屋に大家さんなどに確認してもらいましょう、

また、基本的に1Kタイプは単身者専用のため、二人暮らしの場合はほぼ借りられないとのこと。

2DKの方が家賃が抑えられることもあるため、間取りは最初から絞らずに幅広く探してみるのもいいですね。

収入や保証人など入居審査の基準を把握しておく

2つ目は、収入や保証人など入居審査の基準を把握しておくことです。

二人暮らしの場合、「二人の合計手取り月収」から家賃を決めます。

しかし、実際に審査するとなった場合は契約者1人の年収が審査基準となります。

一般的な審査基準は、「契約者（名義になる1名）の月収が家賃の3倍」であり、家賃の3倍×12か月以上の収入があることが理想と言われています。

1人の年収があまりにも少ないと契約できないことがあるため注意しましょう。

連名で契約する方法もありますが、一般的に賃貸の場合は連名はできずに1人名義での契約となります。

二人暮らしを希望し、契約を考えているのであれば年収が多いパートナーが契約するのがスムーズと思われます。

また、賃貸ではなく物件購入の場合は、多くの場合連名で契約できます。

こちらにいて詳しくは担当不動産会社へ確認するのがおすすめです。

二人暮らしの家賃についてよくある質問

最後に、二人暮らしの家賃についてよくある質問を紹介します。

ぜひ疑問解決にお役立てください。

二人暮らしの家賃以外にかかる生活費は？

先ほど、二人暮らしの初期費用について解説しました。

しかし生活していくにあたり、初期費用以外にも生活費がかかります。

二人暮らしでかかると言われている生活費をまとめました。

項目	費用
水道光熱費	約20,000円
携帯料金・ネット回線代	約20,000円
飲食費用	約69,000円
生活日曜雑貨費用	約11,000円
交通費	約7,000円
洋服代・美容院代	約35,000円
趣味代・交際費	約57,000円
合計	約219,000円

毎月家賃の他に、約22万円かかることが分かりました。

固定費の中でも入居時に気をつけないと見直せないのがガスです。

家庭で使用するガスは

• 都市ガス
• プロパンガス

の2種類に分かれています。

一般的に都市ガスの方が安く、プロパンガスの半分の使用料金と言われています。

自身で選択できるものではなく、すでに物件で決まっています。

食費や固定費は後から見直しや節約ができますが、ガスはできません。

そのため物件契約する際に都市ガスとプロパンガスのどちらのガスを使用しているか事前に確認するといいですね。

二人暮らしの家賃や初期費用はどっちが負担？

二人暮らしの家賃や初期費用はどっちが負担しているのでしょうか？

主に3つの負担方法があることがわかりました。

1. 二人で折半する
2. 収入に応じた割合を負担する
3. 負担する費用を決めておく

中でも、互いに折半するケースが1番多いようです。

二人の収入が同じぐらいなら折半がおすすめです。

二人で折半のメリットとしては、以下が挙げられます

• 金銭トラブルが起きにくい
• パートナーと対等な関係でいれる
• お金の管理がしやすい

しかし必ずしも二人の収入が同じぐらいとは限らないですよね。

その場合は収入に応じた割合を負担する手段をおすすめします。

例えば収入が30万円と20万円の場合、負担額は3：2の割合などと計算すると分かりやすいですね。

また、負担する費用を決めておくのも1つの手段です。

例えば敷金礼金・仲介手数料とその他など、同等の金額になるように項目で分けて負担者をあらかじめ決めておくと揉めにくいですね。

二人で手取り50万の場合二人暮らしの家賃はどれくらい？

二人で手取り50万の場合二人暮らしの家賃はどれくらい？でしょうか？

収入の25～30％で計算しました。

手取り合計額	手取り25％	手取り30％
50万円	約170,000円	約125,000円

生活費のことも考慮すると25％以内で抑えるとした場合、約12万円以内の家賃ということになりますね。

家賃12万円の場合、東京23区内の1LDK～2DKであれば可能ということがわかりました。

まとめ

ここまで二人暮らしの家賃について紹介しました。

家賃は二人の収入の25～30％に設定するといいということが分かりました。

しかし、生活費や将来の結婚・出産を考慮すると二人の収入の25％に設定するのがベストとのこと。

また、二人暮らしするには平均100万円ほどかかるということも分かりました。

初期費用も高く、できれば引越し費用を抑えたいとことですよね。

そんな時は一社の引越し業者に絞らず、相見積もりを取るがおすすめです。

特に一括見積サイトの中でもおすすめなのが取り扱い業者No1の「引越し侍」。

簡単に複数の引越し業者を比較することができるので、少しでも気になった場合ぜひお試しください。

最大50％安く引越し見積もりが取れる！