新築住宅と中古住宅はどっちがお得？違いやそれぞれのメリット・デメリットを解説

マイホームの購入といえば新築のイメージがありますが、2024年現在では中古住宅が注目され購入する人も増えつつあります。

そこで今回は、新築住宅と中古住宅のどっちがお得なのか、それぞれの違いについて詳しく解説します。

併せて、それぞれのメリット・デメリット、中古住宅を購入する際に後悔しないコツなどもまとめているので、マイホームを購入する際は参考にしてみてください。

新築住宅と中古住宅の違い

新築住宅とは、申込日において竣工から2年以内の住宅で人が住んだことのない建物のこと。

一方、中古住宅とは申込日において竣工から2年を経過している住宅または、すでに人が住んだことのある住宅のことです。

下記では、新築住宅と中古住宅を比較し、価格・取引件数・税金などからその違いについて詳しく解説します。

新築住宅と中古住宅の価格比較

新築	土地＋注文住宅	5,436万円
	一戸建て	4,214万円
	マンション	5,279万円
中古	一戸建て	3,340万円
	マンション	xx万円

国土交通省の公表している住宅市場動向調査をチェックすると、新築住宅に比べ一戸建て、マンションともに中古物件の価格が安いということが分かります。

新築と比較すると、マンションで約45％、一戸建てで約21％も安く購入できます。

また、住宅ローンを有する世帯のうち、住宅ローン減税制度を受けている・受ける予定の割合は、注文住宅取得世帯93.1％、一戸建て・分譲マンション取得世帯でそれぞれ88.4％・86.6％となっています。

中古戸建住宅と中古マンション取得世帯では、68.8％・68.3％となっています。

予算を抑え、価格重視でマイホームを購入したい方は、注文住宅を選ぶ傾向があるようです。

新築住宅と中古住宅の取引件数比較

市場の規模は国により異なりますが、日本は中古住宅が占める流通戸数の割合が海外と比較し圧倒的に少なく、その結果から新築志向が強いことが分かります。

表をチェックしてみると、新築住宅が多数を占めていますが、2018年まで中古住宅の取引は横ばいとなっていて一定数の需要があることがわかります。

ただし、2024年現在では、供給数の少なさからエリアや価格を絞って新築住宅を購入することが難しくなっています。

そのため、新築に比べリーズナブルな中古を購入し、自分好みにリフォームする人が増えているのも大きな要因です。

供給数が多く立地条件が良いなど、選択肢の多さもあり中古住宅が注目されています。

また、ウッドショックによる木材の高騰や人口減少などが要因となり、新築供給は減少傾向であることから、中古住宅を選ぶ人は増々増えていくと予想されます。

新築住宅と中古住宅でかかる税金の違い

住宅を購入際に支払う物件価格以外の費用をまとめて「諸費用」といいます。

下記では、新築住宅と中古住宅それぞれに必要な諸費用についてまとめました。

諸費用	新築住宅	中古住宅
不動産取得税	〇	〇
登録免許税	〇	〇
仲介手数料	✕	〇
消費税	〇	〇
固定資産税	〇	〇
固定資産税の優遇措置	〇	✕
積立修繕金（マンション）	〇	〇

消費税は課税されるものと、課税されないものがあり、新築・中古にかかわらず「土地部分」には、消費税がかかりません。

また、新築住宅（建物）には消費税がかかりますが、中古住宅には基本的にはかかりません。

なぜなら、消費税の課税対象となるのは「事業者が利益を得るための取引」であり、中古住宅の売買契約の多くは個人同士の取引だからです。

ただし、中古物件を不動産会社が買取り、販売する場合は新築同様に課税対象になります。

また、マンションの場合新築・中古に問わず10〜15年の間隔で大規模な修繕工事が行われます。

そのため、住宅ローンとは別に毎月「積立修繕金」を支払わなければなりません。

多くのマンションの場合は、新築販売時に積立修繕金の価格を安く設定し、段階的に価格をあげていきます。

よって、新築で購入するより中古で購入する方が「積立修繕金」を多く払うことは珍しくありません。

ケースによっては、一時金を求められることもあるので、マンションを購入する際は「積立修繕金」について管理組合に確認しておきましょう。

戸建の場合は、積立修繕金はないもののリフォーム費用として、自分でまとまった額を用意する必要があります。

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新築住宅と中古住宅のメリット・デメリット

以下では、新築住宅と中古住宅に分けてメリットとデメリットをまとめました。

これからマイホームを購入する予定の方は、それぞれのメリットやデメリットを把握したうえで、自分のライフスタイルにピッタリな家を見つけましょう。

新築住宅のメリット

中古住宅の購入はないメリットが、さまざまな減税制度を利用できること。

たとえば、不動産を所有している限り毎年かかる固定資産税は、新築住宅の購入後3年間は半額です。

また、不動産を手に入れた際におさめる不動産取得税も、新築だと1,200万円の控除が付くことから、中古住宅に比べ安くなります。

 

そのほか、ローンの残債に応じて住民税が安くなる住宅ローン減税や住まい給付金なども利用しやすいです。

新築住宅では、理想の間取りはもちろん設備なども自分でプランニングすることにより、限りなく理想に近い家づくりができます。

最先端の設備を採用している注文住宅が多く、耐震性や断熱性などの機能性に優れた住宅に住めるのも、新築住宅ならではのメリットです。

キッチン・バス・トイレなども最新の機器を採用することにより、生活のクオリティを上げたり、家事を時短して毎日が快適に過ごせるようになります。

 

また、気密性や断熱性に優れた高気密・高断熱住宅も多く、光熱費の節約はもちろん省エネ効果を発揮し、ランニングコストを抑えることも可能です。

すでに物件ができ上がった状態で内覧できる新築の建売住宅なら、条件さえ合えば即日入居が可能なのもメリットといえるでしょう。

新築の建売住宅が数多く販売されているエリアは、これから地域のコミュニティが発展していく可能性が高く、街の更なる発展を進めている傾向があります。

そのため、スーパーや保育園、病院などの建設も計画されているのが一般的です。

新築住宅のデメリット

最大のデメリットは、住宅を取得する際の費用が高額になりやすいこと。

また、注文住宅においては物件が完成するまでに一定の期間がかかるのもデメリットといえます。

土地探しからスタートする場合は、家の引渡しまでにおよそ１〜2年ほどの期間が必要になるでしょう。

すでに完成している建売住宅の場合は、間取りや設備を選びにくいのがデメリットといえます。

ハウスメーカーによってはドアの付け替えなど、一部のカスタマイズに対応していますが、オプション料金が発生してしまう可能性があるので、事前にチェックしておきましょう。

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中古住宅のメリット

購入後リフォームしたり、リノベーションしても、新築住宅を建てるより安く済むのも中古住宅ならではのメリット。

また、中古住宅は建売住宅同様にすでに物件ができ上っているため、即日入居も可能。

転勤などで住宅を手放す人が多い春や秋のシーズンが狙い目です。

また、中古物件の多いエリアなら、交通インフラや商業施設などの住環境が整っていることはもちろん、内覧時に周辺環境をチェックできます。

入居前に近所の様子などを把握できる点もメリットといえるでしょう。

中古住宅のデメリット

築年数が浅くても以前の居住者が居住していた都合上、新築よりも部屋の各部分に不都合が起きやすい傾向があります。

そのため、入居後に少しずつリフォームしたり、入居前に一気にカスタマイズする方も多く、思わぬ出費が必要になるケースもあるようです。

中古住宅を購入する予定の方は、購入費用だけでなくリフォーム費用や設備が故障した場合の修繕費などについても念頭に置いておきましょう。

築年数が古い中古住宅の場合担保価値が低いと判断され、住宅ローンの審査に通らない可能性もあります。

築年数が古いと旧耐震基準の住宅の可能性があるため、耐震性についてもしっかりチェックしておきましょう。

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新築住宅と中古住宅はどっちが得？

新築住宅と中古住宅は、それぞれのメリットとデメリットがあります。

下記では、新築住宅がおすすめの人と中古住宅がおすすめの人の特徴について解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

新築住宅がおすすめの人

建物や設備の新しさを求めるなら新築がおすすめです。

マイホームは購入後数十年という長い期間過ごす場所。

予算の関係で中古住宅を購入したものの、リフォームしたり、将来的に建て替えたりすることになれば、新築住宅を購入するよりもお金がかかってしまいます。

そのため、住宅設備のスペックを妥協したくない、自分で間取りやデザインを決めたいという場合は、多少価格が高くなってもトータルで新築を選んだ方がお得です。

また、節税したい場合も新築住宅を選ぶと良いでしょう。

住宅ローン減税を利用すると10年間もしくは13年間にわたり、所得税と住民税の還付を受けられるため、長い目で見ればお得といえます。

最新の住まいは、省エネ性能が高く、電気代やガス代を押さえられるので、ランニングコストの節約にもつながります。

中古住宅がおすすめの人

住宅購入費用を抑えたい、住みたいエリアが決まっているというなら、中古住宅を検討してみましょう。

予算が同じなら、新築よりも安く広い家に住めたり、住みたいエリアで物件を見つけやすいというメリットがあります。

内装が多少古くても、リフォームすることで新築同様になるので、実用上もほとんど問題ありません。

ただし、中古住宅を購入する際は、物件の状態だけでなく過去のメンテナンス履歴もチェックしておきましょう。

なぜなら、同じ築年数でも、丁寧にメンテナンスされている物件と一度もメンテナンスを行っていない物件では、家の寿命に差が出てしまうからです。

中古住宅の購入を後悔しないためのコツ

以下のポイントを押さえることで、中古住宅を購入した際に後悔しなくて済みます。

それぞれ、見ていきましょう。

周辺環境を見て確認する

内部見学の際は、主に間取りや日当たり、建物の状況などをチェックします。

ただし、中古住宅の購入で失敗しないためには、交通量や騒音、近隣の雰囲気などの周辺環境の確認もかなり重要です。

エリアによっては、時間帯で主変環境に差が生じることもあるので、できることなら朝と夜間、午前と午後、平日と休日など気になる時間帯に複数回、周辺環境をチェックするようにしましょう。

また、近隣住民のトラブルの有無については、不動産会社に確認することをおすすめします。

リフォームにかかる費用を確認する

価格重視で築年数の古い物件を購入して、リフォーム費用が予想以上にかかってしまったという方も多いようです。

また、購入前には気づかなかった不具合を住んでみた後発見し、追加のリフォーム費用が発生することがあります。

せっかくお得な中古住宅を購入しても、予想以上にリフォーム費用が高くなっては意味がありません。

購入後に、突然の出費で慌てないためにも、事前にリフォームが必要な個所をチェックし、リフォーム費用も含めた資金計画をたてるようにしましょう。

予算に余裕を持たせることが、いざというときに後悔しないポイントです。

住宅ローン減税を利用する

住宅ローン控除や住まい給付金などが利用できるのかについても、購入前に確認しておきましょう。

なぜなら、中古住宅の場合、減税制度を利用するためにはいくつかの条件があるからです。

中古住宅の購入を予定している場合は、減税制度などお得な情報を理解することで、より魅力的な物件に出会える可能性がアップします。

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新築住宅と中古住宅に関するよくある質問

ここでは、新築住宅と中古住宅に関するよくある質問を2つピックアップしています。

マイホームを購入するなら、納得のいく物件を購入するためにも、ぜひ、参考にしてください。

中古住宅を買うなら築何年の物件がおすすめ？

中古素性には築浅から築古まで数多くの住宅が流通しています。

この中からコストや品質のバランスの取れた物件を探すとなると、築15年前後の住宅が狙い目です。

新築直後から価格が下落する中古住宅は、節目である築10年目あたりから再び下落が始まります。

その後、築15年前後になると、お買い得感満載な中古住宅が多くなります。

築15年前後の中古住宅がお得といわれるのは、現行の耐震基準や品確法などが施工されてからの建築だからです。

この制度が建物の強度や保証制度の根幹となっていることから、築15年の中古住宅は2024年現在の新築住宅と変わりない基本性能で建てられたといえます。

また、築15年前後の中古住宅なら、大規模なリフォームの必要がありません。

築15年以上の築年数になると、水回りをはじめとする設備のどこかに不具合が発生する可能性が高くなります。

その点、築15年前後の物件ならリフォームなしでそのまま住めるケースが多いため、リフォーム分の出費を抑えられるメリットがあります。

買ってはいけない中古住宅の特徴は？

購入してはいけない中古住宅の特徴は、建物はもちろん土地で判断することも可能です。

購入してはいけない注文住宅を建物の状況から判断する際は、下記のポイントをチェックしてください。

また、購入してはいけない中古住宅の土地をチェックする際は、下記のポイントを押さえていきましょう。

マイホームを購入すると、簡単に買い替えできないので事前に購入してはいけない土地や家の特徴を把握することが重要です。

中古住宅を購入して「失敗した」とならないためには、事前の準備が必要です。

下記が、中古住宅の購入で失敗しないための3つの対策です。

購入してはいけない中古住宅の建物や土地の特徴をもとに、チェックリストを作成するのも有効な手段の1つです。

新築住宅と中古住宅まとめ

新築住宅と中古住宅のそれぞれの違いやメリット・デメリットについて解説しました。

新築住宅と中古住宅のどちらが良いかは、新居に求める条件や予算によって異なります。

単純に、なるべく予算を抑えたい場合は中古住宅がおすすめですし、住宅の基礎性能や最新の設備を採用したいなら、新築住宅がおすすめです。

ただし、新築・中古にかかわらず、問題のある物件を購入してしまうと将来的に後悔してしまいます。

そうならないためにも、マイホームを購入する場合はさまざまなポイントを比較し、家族が笑顔になれるような家づくりをおこないましょう。