40歳で家を買うか賃貸か迷ったら？メリット・デメリットや何歳までに決断すべきか解説！

年齢が40歳前後となりこのまま賃貸暮らしを続けるか家を買うべきかを迷った場合、それぞれのメリットとデメリットを踏まえて判断することが大切です。

なぜなら40歳となると企業によっては定年退職まで20年以内ということになり、住宅ローンの審査が厳しくなるからです。

その一方で賃貸を継続した場合は年齢を重ねるごとに選択できる物件が少なくなってしまいます。

このように賃貸暮らしにも持ち家にも注意点があるため、慎重に判断すべきといえます。

そこで、この記事では40歳で家を買うか迷っている人向けに、賃貸と持ち家のメリットとデメリットについて解説します。

持ち家のメリット・デメリット

40歳になってから持ち家を購入することは無理な計画のように思えますが、実際に購入を選択する人は多いです。

ただし若い時期に購入する時とは違ったデメリットがあるため、注意が必要です。

この章では持ち家のメリットとデメリットについて解説します。

住宅ローン完済後は家賃がかからない

どのタイミングで購入した場合であっても共通するメリットですが、住宅ローンを組んで家を購入した場合は完済後のランニングコストが大きく下がることになります。

賃貸暮らしは生涯賃料を支払い続けることになることから、家の維持費が下がるという点は魅力的です。

こうしたメリットは持ち家を購入するための大きな理由といえます。

自分名義の住居が手に入る

持ち家は代金を支払い所有権移転登記と保存登記をすることで名義を手に入れることができますが、その結果「不動産」という財産を入手することができます。

これにより将来売却することも相続財産として残しておくこともでき、資産運用の自由度が広がるという点がメリットといえます。

賃貸は同じ部屋に何十年暮らしても所有権を得られないことから、持ち家ならではのメリットです。

住宅ローンでお金を借りる必要がある

現金一括払いで購入せず住宅ローンを組む場合は、金融機関から借入を受けることになります。

つまり40歳から何十年をかけて返済する借金を背負うことになるため、人によっては心理的なストレスがデメリットとなります。

また、日銀がマイナス金利を解除したことでこれまでのように低金利での融資が難しくなると思われ、変動金利を選んだ場合には将来返済が難しくなる可能性があることもリスクです。

このような背景から、40歳になって定年まで20年を切った段階で借金を背負うことを躊躇してしまう人もいます。

転居が容易ではない

賃貸暮らしであれば気軽に住環境を変更することができますが、家を買ってしまうと生活環境は固定されてしまいます。

そのため転勤や出向が多い仕事の人は単身赴任を余儀なくされることがあり、家族全員で移動することを選んだ場合は住宅ローンと家賃の両方を支払うことになります。

このように住環境が変えにくくなり、その結果ライフステージの変化に対応できなくなるという点が、持ち家のデメリットといえます。

賃貸のメリット・デメリット

マイナス金利解除や物価上昇による不安から家を購入せず、賃貸暮らしを選択する人もいます。

こうした暮らし方は家族構成によって良し悪しが分かれるものの、生活するに不便を感じないのであれば持ち家と合わせて検討すべきです。

この章では賃貸のメリットとデメリットについて解説しますので、前述した持ち家のメリット・デメリットと合わせて参考にしてください。

持ち家よりも転居しやすい

賃貸は転職や出向といったイベントに対応しやすく、さらに「この部屋に飽きた」という理由であっても生活環境を変更することが可能です。

このことからも、住環境に縛られたくない人に賃貸暮らしは向いています。

これ以外にも賃貸の更新タイミングで引越し、更新料を節約できるのも賃貸のメリットです。

立地の良い場所に住みやすい

たとえば住んでいる賃貸よりも駅近で賃貸マンションが建築されることが判明した場合、完成と同時に引っ越す手筈を整えることもできます。

このようにより良い賃貸物件に転居できるのが、賃貸暮らしのメリットです。

そのため気軽に転居できるメリットを活かしながら生活している人も多く、持ち家のように借金を背負わなくてもよいという気軽さも人気の理由となっています。

家賃上昇のリスクがある

気軽で自由度の高い生活がメリットの賃貸暮らしですが、物価が上昇したり人気エリアになることで賃料が高くなるというデメリットもあります。

こうした理由で賃料が上昇した場合は周辺の物件も値上がりしているため、賃料の高さを理由に転居できなくなってしまいます。

これ以外にも大家の都合で賃料を上げられることもあり、頻繁に賃料改定が発生する点には注意すべきです。

高齢時は入居を断られる可能性もある

賃貸マンションの大家が懸念するポイントの一つとして、高齢者の孤独死があります。

なぜなら孤独死があると特殊清掃費用がかかるだけでなく、風評被害によってマンション全体の資産価値が下がってしまうからです。

特に孤独死が発生した部屋自体の賃料については大幅に下げなければ借り手が見つからないことから、高齢者の入居を断る大家も多いです。

60歳でも入居を断られた事例があるため、住環境の選択肢が年齢によって減少するという点は賃貸のデメリットといえます。

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家を買うか迷う人が知っておくべきこと

40歳になり家を買うことは若い時期よりもリスクはあるため迷う人も多いですが、次のポイントを知った上で判断することをおすすめします。

この章では家の購入検討時に押さえておくべきポイントについて、解説します。

家を買う年齢は40歳でも遅くない

国土交通省が公開している「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると、家を購入する人の年齢は全体的に30代の割合が多いものの、中古建てや中古マンションは40代が多いです。

このことからも、40歳で家を購入することは決して遅いわけではないといえます。

そのため40歳という年齢を理由に購入を諦める必要はないといえます。

いつか買おうと思うなら決断は早い方が有利

住宅ローンを組む場合は年齢が若いタイミングでスタートする方が返済計画は有利となり、審査も通りやすくなります。

たとえば3,000万円の住宅ローンを借り65歳で返済する計画を立てた場合、金利0.5%だと40歳で月々返済額は10.6万円となりますが45歳だと約13.1万円となります。

このことからも、住宅ローンを組み家を購入することを決めたのであれば、1日でも早く融資を受けることが大切です。

頭金なしでも住宅ローンを組んで家を買うことは可能

「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によると初めて不動産を購入する人の自己資金割合は20%～40%となりますが、頭金がゼロのフルローンを組むことで家を購入することは可能です。

むしろ自己資金を多くだすことで借入額を減らすことができますが貯金も減ってしまうため、貯金を多めに保持することに安心を感じる人はフルローンがおすすめです。

40歳を超えて住宅ローンを組む場合もこうした理由でフルローンを選択する人は多く、無理に自己資金を捻出するよりもリスクは低いといえます。

40歳で貯金が少なくても家を買う方法3つ

40歳で家を購入することを決めたものの貯金が少なく、さらに定年を控えていることを考えると住宅ローンを組むことに対しても慎重になってしまい一歩を踏み出せないというケースも少なくありません。

そのため、この章では貯金が少ない40歳であっても家を購入できる方法を紹介します。

ローコスト住宅メーカーで建てる

注文住宅を建てる建築会社の中にはローコストで家を建てられるハウスメーカーも多く、余裕を持った資金計画を建てられることから年代問わず人気があります。

そのため資金に不安がある場合はまずローコスト住宅メーカーに相談し、安心して建てられることを確認すべきです。

なお、ローコスト住宅には間取りやデザインが決まっている規格型住宅や一から設計する完全自由設計があり、建築コストが変わるため複数社検討することがおすすめです。

中古住宅を検討する

中古住宅は注文住宅や新築の建売住宅よりも安いという特徴がありますが、さらにリフォームによって自分好みの内装や間取りに変更できるというメリットがあります。

これにより総額を抑えつつ理想の住宅を手に入れることができ、耐震適合証明を取得できた場合は住宅ローン控除を受けることも可能です。

国土交通省のデータでも中古戸建と中古マンションは40歳が最も購入している世代となっていることから、積極的に検討すべきです。

子供が独立した後に小さな家を購入する

子供が独立し夫婦2人暮らしとなった際には1～2部屋で十分暮らすことができます。

このように40歳あたりからコンパクトな家でも十分に生活することができるため、ライフスタイルに合った家の大きさで検討することが大切です。

こうすることで建築コストを抑えつつ老後の資金を残しておくことができます。

まとめ

多くの人が30代で家を購入していますが、40歳で家を購入する人も多いです。

このことからも賃貸暮らしと持ち家のメリットとデメリットを比較し、将来にわたって快適な生活が送れる方を選択すべきといえます。

また40歳から住宅ローンを組む際には定年後の支払い能力に懸念が残ることから、中古＋リフォームやローコスト住宅を選択するなど建築コストを下げる工夫がポイントです。

こうすることで老後の資金不安を解消し、最適な資金計画で新生活を過ごすことができます。

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