50坪は何平米?建てられる間取りやどれくらいの制限があるか解説!

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一戸建てを建てようと思って、土地を探していると50坪くらいの土地が販売されていることが多い気がしませんか?

これは一般的に50坪くらいあれば、それなりの住宅を建てることができるためだと考えられています。

そこで、50坪の土地や50坪の延床面積の戸建てはどれくらいの広さなのかを解説していきます。

目次

50坪の土地の広はどれくらい?

土地に関する知識がない場合、50坪がどの程度の広さなのかピンとこない人も多いと思います。

こちらでは50坪を誰でもどの程度の広さなのか理解できるよう例えも交えながら解説していきたいと思います。

広さの例え

50坪の土地の広さを知るために、まずは1坪の広さを理解しましょう。

1坪は3.31平方メートルです。

また、2畳の面積=1坪に相当するので、50坪の土地全体を考えると、おおよそ畳100枚分の広さがあることになります。

国土交通省の誘導居住面積水準によれば、都市部で4人家族(夫婦+子2人)が快適に暮らせる広さは約28.7坪
地方ならば約37.8坪が豊かな住生活が送れる目安の広さと言われています。

ただ、50坪の広さは家を建てるには一般的ですが、実際には建ぺい率容積率などの規制があります。

その広さでの建築を保証するものでは無い点には注意しましょう。

庭付きの間取りも可能

50坪の土地に家を建てたいなら、まず土地の正確な寸法を把握することが大切です。

そのうえで、どのような家を建てられるか、さまざまな選択肢を考えてみましょう。

正方形の土地の場合、50坪の一辺の長さは約12.9mです。

先述の通り、土地には建ぺい率容積率などの建築制限があるため、敷地いっぱいに家を建てることはできないようになっています。

しかし、これだけの規模があれば、家族の想いを取り入れた居心地の良い住まいを実現できる可能性が広がります。

ですので50坪の土地に、中庭やガレージ、二世帯住宅など、自由度の高い間取りが実現可能だと言えるでしょう。

50坪の土地にはどんな間取りが可能?

建築基準法によって変わる

自分が所有している土地だからといって、どんな使い方をしても、どんな建物を建ててもOKというわけではありません。建築基準法によってさまざまな制約が定められています。

建築基準法のルールに関して一部を紹介していきます。

用途地域

ひとつの地域に住宅や工場、倉庫、劇場、ホテルなど用途が違う建物が混在するのを防ぎ、調和のとれた環境になるよう市街化区域では用途地域が定められています。

用途地域は大きく分けると住居系、商業系、工業系の3つ。

これをさらに13種類(無指定区域を含めると14種類)に分けて、それぞれに建てられる建物の用途が決められている事を認識しておきましょう。

住居系は人が住むことを目的とした用途地域で、下記の8種類が含まれます。

  • 第一種低層住居専用地域
  • 第二種低層住居専用地域
  • 第一種中高層住居専用地域
  • 第二種中高層住居専用地域
  • 第一種住居地域
  • 第二種住居地域
  • 準住居地域
  • 田園住居地域

敷地の接道義務

住宅などの骨組みを建てる場合、敷地は2m以上の道路に接していなければならず、これは権利要件として認識されています。

自動車専用道路など、アクセスに便利な道路に分類されない規制も多数あり、敷地周辺に開けた公園やスペースがあれば、接道必要条件を満たしていなくても建設が認められることがあります。

建物を建てるために土地を投資する場合は、不動産仲介業者のアドバイスを受け、道路接道権取得を承諾する地域に家を建てることができるかどうか確認しておくようにしましょう。

家の規模に影響する容積率、建蔽率(建ぺい率)、高さ制限

同じ広さの土地に建てられる建築物の寸法は、容積率と建蔽率(けんぺいりつ)で決まります。

また、ロケール条件により高さが制約される場合もあります。容積率とは、建物の床面積全体が敷地面積に占める割合のことです。

例えば、容積率が80%で、敷地面積が100㎡の場合、建設可能な住宅の最上階面積は各階80㎡となります。

容積率は用途地域ごとに制限されており、敷地に面する道路の幅員などによって上限が変動するのです。

また、容積率を決める際にエレベーターリフトの床面積を床面積から除外するなど、容積率が緩和されるケースもいくつかあります。

土地の形によって変わる

土地面積が50坪だからといって、そのまま50坪の建築物が建てられるとは限りません。

敷地に対する建築物の割合と全体の床面積の割合について、正確な条件を検討することが重要であると言えます。

建蔽率とは、敷地面積に対して上空から見た建物の広さを示すものであります。面積にもよりますが、30~80%程度になります。

具体的には、50坪の土地に50%の建蔽率がある場合、建築可能な領域(建築面積)は25坪となります。

それでも、建物の延べ床面積は、次に説明する容積率によって決まります。

容積率とは、敷地面積に対する全体の床面積の関係を表すものです。同様に、この比率は、どのような面積でも許容する独自の基準を持っています。

したがって、50坪の敷地に容積率100%の物件を建てる場合、2階と3階の合計で50坪の床面積を持つ建築が可能であると言えるでしょう。

土地50坪・建ぺい率60%・容積率200%の間取り例

建ぺい率60%、容積率200%で開発できる住宅の総面積は、2階建てから3階建てまで一律です。

なぜこのような計算ができるかというと、建ぺい率とは、敷地を空から見たときに、どの程度の割合で建物を建てることができるかを示すものなのです。

例えば、西播磨地域(姫路市)の場合、建ぺい率は50%や60%がほとんどです。

仮に50坪の土地であれば、50坪×建ぺい率60%で30坪という計算が成り立ちます。

そして、30坪×容積率200%の延べ床面積60坪までは認められることになります。

要するに、今回の条件であれば1階〜3階までを20坪ずつにしても良いですし、1階〜2階を30坪ずつにしても良いということですね。(※地域によっては高さ制限がある場合あり。3階建てにできるかどうかは事前確認が必要)

ただ、建ぺい率の制限によって各階の広さを30坪を超えることはできないことになります。

希望する広さの土地を見つけた場合でも、建ぺい率や容積率は必ずチェックしておきましょう。

平家の間取り例

50坪の土地で建ぺい率60%の場合、建築面積は30坪となります。

<計算式>

50坪(約165㎡、100畳)×60%=30坪(約99、60畳)

これは平屋の住まいとしては十分な広さがあり、水回りを含めた3LDKの間取りでも十分な広さがあります。

さらに、残り20坪の土地には、駐車場や庭など、お好みの設備を設けることが可能です。

延べ床面積50坪の家を建てる場合の費用相場と土地の広さ

次に50坪の家を建てる場合の費用相場などに関して解説していきます。

必要な土地の広さはさまざま

土地の広さもさることながら、費用も注文の希望次第で様々です。

ローコストメーカーにお願いする場合は、費用を抑える事が出来ますが自由度は低くなります。

工務店や大手ハウスメーカーに注文する場合は値は張りますが、自分が求めている家は建てやすいと言えるでしょう。

50坪の家をおしゃれにするポイント

吹き抜けを活用する

吹き抜けを活用する事で、開放感を演出出来ます。

また実際の広さよりも視覚的広く見せる事も可能ですので、都心部などで広い土地を活用できない場合などにもおすすめ出来るのが吹き抜け空間といっても過言ではないでしょう。

また吹き抜けを作る事で、窓を多く作れるため日光により室内が明るくなります。

昼間は電気いらずな空間となりますので、電気代の節約にも繋がります。またシンプルに風通しも良くなりおしゃれな空間を演出出来ます。

中庭で採光を確保する

中庭を作る事でマイホームに必要な採光性を確保できます。

メリットも多い半面、コの字や口の字タイプで設計する必要が出てきますので、少しコストがかかるデメリットがある事も認識しましょう。

中二階で空間を確保する

中二階は主に平屋の場合に採用される事が多くなっています。

中二階の空間を確保するメリットは空間自体に立体感を出すことが出来たり、日当たりを確保出来たりする点と言えるでしょう。

デメリットはコストが高くなる事や、固定資産税が高くなる点となっております。

ビルトインガレージで雨風対策

雨に濡れる事なく玄関に向かえる利点があるビルトインガレージですが、さまざまなメリットがあります。

たとえば、外観を損なわずカーポートを付ける事が出来たり、バーベキューを行う場所に変わったり。

夏場であれば日差しを避けながら子供たちが水遊びを行えるスペースに変わったりと、臨機応変に遊べる場所になるメリットも兼ね備えているのです。

また車庫における黄砂被害などから守る事が出来るメリットもありますので、ビルトインガレージはおすすめできるものと言えるでしょう。

50坪の家を建築する際の注意点

50坪の家を建築する際に気を付けておくべき注意点に関しても解説していきたいと思います。

道路幅・接道状況によっては再建築不可

お住いの地域によって多少違いはありますが、原則「幅4m以上の道路に、2m以上の間口で接していること」という条件が定められており、接道義務を守っていない物件は、再建築不可物件として扱われます。

再建築不可物件となると、万が一の売却時などにも買い手が見つからないリスクがありますので、事前に気にかけておいた方がよい点と言えるでしょう。

都市計画によって制限がある

都市計画法という法律にて公共サービスを多くの人々に届ける為の法が存在しています。

都市計画で発展していく土地に該当する場合、その土地に対して家を建てる事はできません。

きちんと事前に確認した上で立ち回るようにしましょう。

地盤によって建築費用が増える

調査してみないと分からない為、一番腑に落ちない金額になるものが地盤改良費用と言えるでしょう。

現状のままでは基礎を建てる事が出来ない場合に、支持力を向上させる作業を行いますので、建築費用が高くなってしまう可能性がある事を認識しておきましょう。

50坪の建築に関するよくある質問

次に50坪の建築においてよくある質問を解説していきます。

50坪の土地にアパートやマンションの建築は可能?

結論から言うと可能です。皆さんがよく見かける大東建託の二階建ての上下形式などを用いる事で現実的に可能と言えます。

容積率次第で建物の形式が変わってきますのでその点は認識しておきましょう。

50坪の土地に何人家族まで住める?

50坪は100畳に匹敵する広さがありますので、7名程の家族でも快適に過ごせると言えるでしょう。

快適な範囲は7名までとなりますが場合によっては10名くらいまでは住むことが可能と言えるでしょう。

50坪の土地の実例は?

下記が実例になります。二世帯且つオフィスも備えた50坪の間取りになります。

ペットとの生活も大事にされている家族の家になりますので、間取りに表れていますね。

まとめ

50坪の建築を行うにあたって必要な解説を様々行わせていただきましたが、いかがでしたでしょうか?

人それぞれマイホームに対する想いが異なりますが、間取りや外観以外にも知っておくべき事が色々とある事を認識出来た事でしょう。

マイホームを検討中の人は是非参考にしてみてもらえればと思います。

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